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化粧品、農薬、食の安全情報

化粧品や洗浄剤に含まれる合成界面活性剤や合成化学物質にはデメリットは確実にあるものの、その反面で製品を安く製造できるメリットもあるため、製品の成分のメリット・デメリットを理解したうえで自分のライフスタイルに合ったものを自分で考えて選ぶことが重要です。たとえば、カーシャンプー等は無添加やオーガニックに拘らないように、用途によっては合成界面活性剤も必要ということですが合成のカーシャンプーにもデメリットがあります。鋳鉄製のディスクブレーキを合成カーシャンプーで洗うと錆びてしまいますが石鹸で洗うと錆びにくいので、こういった部分でもメリット・デメリットを考えて使い分けが必要です。
又、日本は食料自給率が低く輸入に頼っているため遺伝子組み換え作物を食べている世界でもトップクラスの消費国ということは周知の事実ですが、残留農薬の基準が数年前から大幅に変更されたことをご存じでしょうか。世界中で使用の禁止が進んでいる農薬（グリホサート）が日本では今のところ何の規制もされないどころか、米国は日本政府に農薬基準の規制を大幅に緩める要望を出した＜外部リンク＞結果、対米従属のNOと言えない日本政府は残留農薬の規制を要望通り大幅に緩和し、農薬まみれの遺伝子組み換え小麦の過剰在庫品が米国から大量に輸入されるようになり、うどん・パン・ケーキ・菓子類・お好み焼き等の材料として使われており、低価格で食べることができる反面で健康面では様々な懸念があります。グリホサートとはベトナム戦争で米軍がベトナムに撒いた枯葉剤（エージェントオレンジ）を製造した米国モンサント社が開発した除草剤ですが、ドイツのバイエル社が2018年に買収した直後に米国裁判所でグリホサートによる発がん性が認められ、買収したバイエル社に巨額の賠償金支払い命令が出ました。
又、米国が絡む問題は食だけではありません。福島の原発事故に関しても地震や津波が原因ではなく米国が関与していることも既にご存じの通り。そもそも米国ゼネラルエレクトリック製マークⅠ型の原発は安全上の問題＜外部リンク＞から米国内で使用が禁止された状況の中で、NOと言えない日本が購入させられたことも酷い話しですが、さらに酷いのは津波を想定した高台に設置が予定されていたところを米国の技術者が設置しやすい低地に設置されることとなり津波は一切考慮されず、非常電源装置が地下に埋設された米国特有のハリケーン対策がなされた設計であったことが原因で津波によって水没し全ての電源が失われメルトダウンが起きたこと＜外部リンク＞が当初からわかっており、福島原発の被害者団体はGEを提訴していますが、マスメディアも政治家も真実には一切触れようとせず地震や津波によって電源が失われた部分だけを伝えており東電だけが悪いような印象を与えています。これが戦後レジームの実態であり日本国民の命にかかわることであっても米国に忖度しNOと言えない日本の政治家の99％が自分のキャリアのことだけを考えているヴィシー主義者と言われる所以です。マスメディアに関しても米国の不利になるような報道は一切しないのはGHQによるウォーギルトインフォメーションが戦後78年経った今でも影響しているということでしょうか。いずれにせよ戦後レジームからの脱却が出来ていれば、福島原発の壊滅的な被害は起きなかった可能性が高いと考えられています。

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