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新型コロナウイルス関連情報

世界人口の80億人中の1割弱の約7億人が感染し、そのうちの1％の約7百万人が死亡している新型コロナウイルスですが、厚労省は2021年7月のワクチンの接種回数と致死率のデータで65歳未満の場合は接種した方が致死率が高くなる驚きのデータを公表＜外部リンク＞しましたが、これ以降なぜか厚労省はワクチン接種回数と致死率のデータを突然開示しなくなり、情報開示請求しても頑なに開示しない不可解な厚労省の態度を鑑みると不都合なデータをあからさまに隠蔽しようとする意図がうかがえます。又、2022年1月にEUの欧州医薬品庁は接種回数が多いほど免疫力が下がる危険性があることを公表し、WHOもワクチン接種を繰り返す戦略は適切でなはいと公表＜外部リンク＞しました。又、日本では2022年5月に厚労省がワクチン接種歴別の新規陽性者数に関するデータを公表しましたが、名古屋大学の小島勢二名誉教授にデータの信憑性を指摘され不適切なデータの仕分けが発覚したため捏造されたデータを修正し改めて公表＜外部リンク＞されました。その結果、80歳以下ではワクチン接種者の方が逆に新型コロナウイルス感染率が高いことが示される修正データを発表＜外部リンク＞しましたが、修正前のデータはワクチンの効果を高く見せるよう意図的に操作されていた疑惑が深まったため、松野官房長官による火消し会見が行われたものの「そもそもデータは間違えていなかった」旨の厚労省の説明とは真逆の発言に終始＜外部リンク＞し、厚労省と政府との見解が食い違う不可解な会見が平然と行われたことはご存じのとおり。いずれにせよ当社では3回目以降は予定しておりません。

又、政府の安全発言を信じてワクチン接種した人が接種後に死亡する人が少なくない＜外部リンク＞ことも問題視されていますが、そもそも当初からファイザー社が正式に公表していた情報は安全性が十分に確認されていない臨床試験段階のワクチンが緊急承認されたという事実に反して日本政府が安全だと強弁すること自体が非常に不可解で不信感しかありませんが、松野官房長官の修正データの欺瞞会見を見てもわかる通り、政府は平然と国民に嘘をつく常習的な前科があり、危険だと早い段階からわかっていたにも拘らず政府は安全だと言い続けて「薬害エイズ＜外部リンク＞」や「アスベスト被害＜外部リンク＞」を引き起こして多くの国民を死に至らしめた過去や森友問題での財務省による公文書改ざんでもわかるように、何らかの目的のためなら犯罪も平然と行われる＜外部リンク＞ことがあるため、日本政府の安全発言には注意が必要と言われています。

注意が必要なのは政府だけではありません。地方自治体の施策によっても新型コロナの死者数が大きく影響することがわかっています。新型コロナ死者がオミクロン以降に急加速し、2023年1月で新型コロナ死者の累計が6万人を超え＜外部リンク＞ましたが、イソジン会見で注目された大阪では維新の無駄を削ると称した施策によって公立病院の削減や公立病院の医師・看護師を半数の4425人と保健所職員を2954人をリストラした結果、財政だけは良くなりましたが、一方で大阪の医療は完全に崩壊して病床が逼迫し入院できず自宅で死亡するコロナ感染者が急増し、人口が東京の1/3にすぎない大阪が全国一のコロナ死者数を記録した＜外部リンク＞ことは正に「維新の身を切る改革」という大阪府民の命を軽視した人災であることが専門家から指摘されていますが、強力なマスメディア操作によってほとんど報道されることがなかったため大阪府民は被害の当事者であるにもかかわらず事実を知らない人が少なくないと言われています。

ワクチン接種を判断するうえで非常に紛らわしい情報が「ワクチン有効率95％」という数字ですが、ワクチンを接種すると95％感染しないと思い込んでいる人が非常に多く勘違いしやすい情報のため注意が必要です。実際にはファイザー社が実施した臨床試験では約4万3500人が参加し、半数の約2万1750人はワクチン接種せず1か月後に162人が新型コロナに感染し、もう半数の約2万1750人にワクチン接種し1か月後に8人が感染した結果162人÷8人＝20.25となり約20分の1（5％）に感染を抑制できたことで95％の有効率ということになるようです＜外部リンク＞が、そもそもワクチン接種しなくてもほとんどの人（99％）が感染しなかったことが重要で、ワクチン接種しても2万1750人中の154人（162-8＝154）の感染を防いだだけなので154人÷2万1750人＝0.007（0.7％）となり、ワクチン接種による感染防御率は極めて低く、ワクチンの恩恵は人によっては無いに等しいと言えますが、集団免疫を獲得して感染拡大を抑えるという観点で考えると0.7％でも日本全体では相当多くの人の感染が防げるとも考えられるため感染防御率が低いから無意味とまでは言えませんが、副反応や死亡リスクまで覚悟して接種する必要があります。又、英国アストラゼネカ社と共同開発したオックスフォード大学のポラード教授＜外部リンク＞によると、変異株には対応できない可能性が高く、集団免疫の獲得は不可能＜外部リンク＞だという見解を述べており、ワクチンで抑え込むのではなく重症化しないように治療薬にシフトする必要があるとのことですが、日本政府は未だに集団免疫の獲得を目指して新たなワクチンを米国から大量購入しているようです。

又、ワクチンの問題は集団免疫が獲得できない可能性だけでなく、体質によってはワクチン接種すると逆に感染しやすくなり重症化する症状が現れることも大阪大学によって報告＜外部リンク＞されております。これが事実であれば、誰が体質に合うのか合わないのか判断できない以上もはや博打でしかないと考える人がいても仕方ありません。

これらの客観的事実から多くの人に当てはまることは持病を持った人や高齢者などの重症化リスクの高い人以外はワクチンの効果は限定的で副反応リスクの方が高いというのが多くの専門家の見解です。ワクチン陰謀論などは論外ですが、日本のマスメディアは政府の意向に沿った情報を発信している可能性もあるため、ワクチン接種を推奨する医者が出演するテレビ番組や政府のワクチン接種を促す発言等に関しても鵜呑みにせず、特にSNS等の流言飛語に振り回され感情にとらわれると視野狭窄に陥りやすいため注意が必要で、正しい判断をするためには海外サイトを含め製薬会社が公式に発表した情報や2022年5月以降は季節性インフルエンザの致死率を下回る厚労省のデータ＜外部リンク＞等を正しく読み解いて自分にとってワクチンが必要なのか不要なのかを考えることが重要です。